メンタルヘルス
求職者に占めるメンタルヘルス不全の割合は、この2～3年で急激に増加しています。
その為、それに対応して、上場企業の7割がメンタルヘルス対策を講じているという調査がありますが、年に一度の講習会や、産業医を置くだけで充分だと考えている企業もあるようです。
しかし、それではメンタルヘルス不全の発症を、未然に防ぐことは出来ません。
未然に防ぐ為には、メンタルヘルス対策を経営の重要課題と認識する経営トップ、部下のSOS発信を見逃さない現場のマネージャー、そして、一人一人のセルフケアに至る全社的な取り組みが必要なのです。
しかし、日本では、心の病気は本人の弱さや甘えの問題で、個人の責任であり、職場や組織は関係ないと誤解している企業も多いようです。
そんな中でも、先進的な取り組みを進める企業が徐々に増えており、大手商社系のIT企業では、経営トップがメンタルヘルス対策を重要課題と位置づけ、全社員へのメールで、定期的にメンタルヘルス診断を促す他、管理・監督者層には研修も行い、会社に常駐する産業医との連携も強化しているようです。
こうしたメンタルヘルス対策への取り組みから、メンタル不全の症状を早期に発見することが出来るようになるのではないでしょうか。

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